年中無休のスーパー・宅配の再配達。
我々が普段普通に利用しているし、今では常識と思われているこれらのサービス。
利用する側にとってはとても便利なのだが、企業側にとっては様々なリスクも存在する。
はたして本当に必要なものなのだろうか？
真面目に考えてみた。
年中無休のスーパー
従前、スーパーの定休日と言えば元日が定番だった。
子供心に元日は家で家族と過ごし、２日の初売りの日に、貰ったお年玉を握りしめてオモチャやお菓子を買いに行くものだと思っていた。
しかし今は年中無休（元日営業）のスーパーが当たり前だ。
元日営業は、大手としては１９９６年に「ダイエー」が初めて行なったようだ。
それを皮切りに、様々なスーパーで元日にも営業することが主流となり、２０１０年代になるとデパートでも元日営業するところが現れた。
しかし近年、経費に対して売り上げがそれほど伸びないことや、祝日勤務に伴う従業員の福利厚生などを理由に、
流通業界には、元日営業自粛の動きが出てきたようだ。
確かに、元日の営業は当該企業で働く人のみならずその家族、関係する企業や近隣企業への影響も大きい。
元日営業は、消費者のニーズに合わせてというよりも、企業間の競争原理によるところが大きい気がする。
これは、「お正月は家族・親戚でおせち料理をつつき、こたつでミカン」という日本の善き風習を揺るがす根源かもしれない。
（大袈裟かな？）
宅配便の再配達サービス
宅配便の再配達サービス自体は、宅配便誕生当初からあったが、配達時間他の指定などきめ細やかなサービスに関しては
各業者の裁量によるところが大きく、これも企業間の熾烈な競争がある。
そして、この再配達サービスが様々な問題を起こしている。
・再配達の運行に伴うCO2の増加
・再配達に伴う人件費の高騰
・荷物の保管代の発生
等々だ。
宅配大手３社（ヤマト・佐川・日本郵便）によると、宅配の再配送率は約２割にのぼるという。
環境面でも企業への負担でも、多大な影響を及ぼしている宅配の再配達。
一方で、独身者や夜遅くまで仕事をしているサラリーマンにとって、宅配の再配達は無くてはならないサービスであろう。
そこで再配達のロスを防ぐためにも、色々なアイデアが考えられている。
「１回目の宅配で受け取ってもらえた方には、別途ポイントを付加し、特典をつける。」
「コンビニとタイアップし、配達先の最寄りのコンビニで荷物を預かってもらう。」
また、集合住宅などでは宅配ボックスの設置など。
しかし、どれもまだ決定的な対策となっていないのが現状のようだ。
外国では、不在なら荷物を家の前に置いていったり、不在連絡表が入っていれば自分で取りに行くのが当たり前。
ある意味、日本の再配達サービスの方が異質なのかもしれない？
宅配企業や環境に多大な影響を及ぼす再配達・・・。
防犯上、家の前に置かれたり、交通手段の関係で自分で取りにいけない人もいるだろうが、受け取る側もせめて１回の配達で受け取る努力も必要ではないだろうか。